暴落に強い株はある?過去3回の急落で38銘柄の下落率と回復日数を比較

暴落に強い株はある?過去3回の急落で38銘柄を比較

日経平均が大きく下げた過去3回の急落で、日本の大型株38銘柄(当サイトが選んだ銘柄)の値動きを比べました。3回とも日経平均より下げが小さかったのは16銘柄で、食品・通信・医薬品の銘柄が中心です。反対に、銀行2社を含む6銘柄は、3回とも日経平均より大きく下げました。

ただし、下げが小さい銘柄が早く値を戻したとは限りません。2020年のコロナ・ショックでは、日経平均は安値から約7か月半で元の水準に戻りました。一方、NTTは220営業日、JTは540営業日かかり、キリンHDは2022年末までに戻っていません。下の表で、自分の持ち株や気になる銘柄が、3回の急落でどう動いたかを確かめられます。

比べた3回の急落:日経平均は31%、25%、18%下げた

急落日経平均の高値の日→安値の日下落率高値の水準に戻った日
2020年コロナ・ショック2020年1月20日(24,083.51円)→3月19日(16,552.83円)−31.3%2020年11月5日(154営業日後)
2024年8月の急落2024年7月11日(42,224.02円)→8月5日(31,458.42円)−25.5%2025年8月12日(248営業日後)
2025年4月の急落2025年3月26日(38,027.29円)→4月7日(31,136.58円)−18.1%2025年5月13日(23営業日後)

3回の急落の前後には、次の出来事がありました。2020年は3月11日に、世界保健機関(WHO)が新型コロナウイルス感染症を「パンデミック」と表明しました。2024年は7月31日に日本銀行が短期の政策金利を0.25%程度とすることを決め、8月2日には米国の7月の失業率が4.3%に上がったと発表されました。2025年は4月2日に、米国がすべての国からの輸入品に10%の関税をかけ、一部の国には上乗せすると発表しました。

ただし、これらの資料には、株価がこの出来事で下げたとは書かれていません。ここでは起きた順番として示しています。2025年は、4月9日に米国が中国以外の国への上乗せ分を90日間止めると決めています。戻りの速さが3回で違った理由と、この決定との関係は、株価のデータからは分かりません。

高値の日と安値の日は、日経平均の終値が最も高い日と最も低い日を、次の期間から選びました。高値は2020年1月1日〜2月21日、2024年7月、2025年3月です。安値は2020年2月21日〜4月30日、2024年7月11日〜8月31日、2025年4月です。期間は、急落前の高値と急落後の安値が入るよう当サイトが決めました。

2024年8月5日は、日経平均が前の営業日から4,451.28円下げた日です。1日でこれだけ下げた理由は、上の資料からは分かりません。営業日数は、安値の日の翌営業日から数えています。営業日は、土日祝日などを除いた、取引所が開いている日です。

計算のしかた:日経平均と同じ2日で比べ、戻るまでの営業日を数える

各銘柄の下落率は、日経平均の高値の日の終値と、安値の日の終値で計算しました。全銘柄を同じ2日で比べるためです。そのため、銘柄自身の一番安い日とはずれることがあります。たとえばKDDIは、コロナ・ショックで3月18日に1,340円まで下げ、1月20日から19.4%安くなっていました。

表の各欄は、上の段が下落率、下の段が「回復まで何日かかったか」です。回復までの日数は、日経平均の安値の日の翌営業日から数え始めます。数え終わりは、高値の日の終値以上で引けた最初の日です。

「回復せず」は、決めた日までに戻らなかったことを示します。見た期間は、コロナ・ショックが2022年12月30日まで(安値から約2年9か月)、2024年8月の急落が2026年11月5日まで(約2年3か月)です。2025年4月の急落は、2025年12月30日まで(約9か月)見ました。2025年4月の急落では、38銘柄すべてがこの期限までに戻っています。

下の段の「下げず」は、安値の日の株価が高値の日を下回らなかった銘柄です。

38銘柄は、日本を代表する大型株と、下落に強いとよく言われる食品・医薬品・通信・電力などの銘柄から選びました。株価指数の構成や時価総額の順位で機械的に選んだものではありません。そのため、下の「16銘柄」「6銘柄」という数は、市場全体の割合を示すものではありません。

3回とも日経平均より下げが小さかった16銘柄

銘柄2020年コロナ2024年8月2025年4月
日経平均−31.3%
回復まで154日
−25.5%
回復まで248日
−18.1%
回復まで23日
ニチレイ(2871)−5.4%
回復まで4日
+2.8%
下げず
−1.3%
回復まで1日
中外製薬(4519)+12.0%
下げず
−6.5%
回復まで6日
−9.9%
回復まで9日
明治HD(2269)−6.4%
回復まで5日
−1.9%
回復まで2日
−3.6%
回復まで3日
ソフトバンク(9434)−0.3%
回復まで32日
−12.5%
回復まで126日
−8.5%
回復まで8日
KDDI(9433)−11.9%
回復まで5日
−5.6%
回復まで2日
−4.2%
回復まで3日
キリンHD(2503)−9.5%
回復せず
−10.3%
回復まで12日
−3.3%
回復まで3日
味の素(2802)−4.1%
回復まで3日
−8.5%
回復まで64日
−13.0%
回復まで21日
花王(4452)−8.9%
回復まで5日
−10.5%
回復まで22日
−7.1%
回復まで34日
JR東日本(9020)−17.1%
回復せず
−9.9%
回復まで10日
−3.6%
回復まで3日
NTT(9432)−15.1%
回復まで220日
−9.1%
回復まで198日
−6.7%
回復まで9日
アステラス製薬(4503)−20.7%
回復まで46日
−1.5%
回復まで2日
−13.0%
回復まで77日
オリエンタルランド(4661)−9.7%
回復まで43日
−21.5%
回復せず
−6.6%
回復まで3日
第一三共(4568)−15.5%
回復まで5日
−18.8%
回復まで17日
−9.4%
回復まで29日
JT(2914)−20.9%
回復まで540日
−22.2%
回復まで179日
−7.2%
回復まで3日
セブン&アイHD(3382)−16.8%
回復まで221日
−17.1%
回復まで9日
−16.7%
回復まで18日
関西電力(9503)−19.5%
回復まで244日
−20.0%
回復まで49日
−16.4%
回復まで75日

過去3回の記録で、次の急落でも同じように動くとは限りません。

16銘柄のうち、ニチレイ、明治HD、KDDIの3銘柄は、3回とも5営業日以内に元の株価以上になりました。ニチレイは、2024年8月にはそもそも下げていません。中外製薬も、3回とも9営業日以内です。

16銘柄には、「ディフェンシブ株」とよく呼ばれる食品や通信の銘柄が多く入っています。食品や通信、医薬品は、景気が悪くなっても使う量があまり減らないため、売上が大きく落ちにくいとされ、こうした銘柄をディフェンシブ株と呼びます。ただ、そう呼ばれることと、この3回で下げが小さかったことの因果は、株価のデータからは分かりません。

一方で、同じ16銘柄でも戻りの速さはばらばらです。NTTは2024年8月の急落で9.1%しか下げませんでしたが、元の株価に戻るまで198営業日かかりました。JTは179営業日、ソフトバンクは126営業日です。日経平均が戻るのにかかった248営業日よりは短いものの、この3回では、下げが小さいことと早く戻ることは一致しませんでした。

戻りが遅かった理由は、株価のデータからは分かりません。

なお、表の株価には配当を足していません。配当をもらう権利がなくなる日(権利落ち日)は、その分だけ株価が下がりやすいため、配当の多い銘柄は表の上で戻りが遅く見えることがあります。

業種別の中央値:銀行・保険は3回とも約30%下げた

業種(銘柄数)2020年コロナ2024年8月2025年4月
日経平均−31.3%−25.5%−18.1%
通信(3)−11.9%−9.1%−6.7%
食品・日用品(6)−7.6%−9.4%−5.4%
医薬品(5)−20.7%−9.5%−9.4%
電力・鉄道(2)−18.3%−15.0%−10.0%
商社(3)−22.4%−27.6%−16.2%
自動車(2)−21.9%−29.7%−20.4%
半導体・電子部品(4)−31.2%−26.6%−22.7%
銀行・保険(4)−30.3%−30.1%−29.6%

表の数字は、各業種の銘柄の下落率の中央値(真ん中の値)です。銘柄数が偶数の業種は、真ん中の2つの平均です(電力・鉄道は2社の平均)。この表は下落率だけで、戻るまでの日数は上と下の表で銘柄ごとに確かめられます。業種の分け方は当サイトによるもので、内訳は次のとおりです。

ソニーグループ、日立製作所、ファーストリテイリングなど残りの9銘柄は、どの組にも入れていません。業種の組は当サイトが分けたものです。

  • 通信:NTT、KDDI、ソフトバンク
  • 食品・日用品:JT、花王、味の素、キリンHD、明治HD、ニチレイ
  • 医薬品:中外製薬、第一三共、武田薬品工業、アステラス製薬、塩野義製薬
  • 電力・鉄道:関西電力、JR東日本
  • 商社:三菱商事、三井物産、伊藤忠商事
  • 自動車:トヨタ自動車、ホンダ
  • 半導体・電子部品:東京エレクトロン、アドバンテスト、キーエンス、信越化学工業
  • 銀行・保険:三菱UFJ FG、三井住友FG、みずほFG、東京海上HD

通信と食品・日用品は、3回とも中央値が12%以内の下げでした。銀行・保険の中央値は3回とも30%前後です。2024年と2025年は日経平均より大きく下げ、2020年は日経平均(−31.3%)とほぼ同じでした。

銀行や保険、商社、自動車は、景気の動きで利益が変わりやすい「景気敏感株」と呼ばれることがあります。ただ、銀行・保険が3回とも30%前後下げた理由は、この記事のデータからは分かりません。

半導体・電子部品は、2024年8月の急落の後、戻り方に大きな差が出ました。東京エレクトロンは346営業日、信越化学工業は393営業日、キーエンスは424営業日かかり、いずれも1年以上でした。同じ業種のアドバンテストは35営業日で戻っています。同じ業種で戻りの速さが違った理由は、株価のデータからは分かりません。

3回とも日経平均より大きく下げた6銘柄

銘柄2020年コロナ2024年8月2025年4月
日経平均−31.3%
回復まで154日
−25.5%
回復まで248日
−18.1%
回復まで23日
三井住友FG(8316)−35.6%
回復まで235日
−26.2%
回復まで75日
−28.5%
回復まで88日
三菱重工業(7011)−41.1%
回復まで506日
−28.4%
回復まで5日
−22.9%
回復まで13日
三菱UFJ FG(8306)−34.2%
回復まで235日
−30.5%
回復まで68日
−30.7%
回復まで74日
東京エレクトロン(8035)−34.4%
回復まで63日
−42.0%
回復まで346日
−24.7%
回復まで22日
日立製作所(6501)−44.1%
回復まで214日
−28.7%
回復まで33日
−29.0%
回復まで19日
ソフトバンクグループ(9984)−44.8%
回復まで47日
−46.3%
回復まで236日
−30.1%
回復まで47日

6銘柄には、三菱UFJ FGと三井住友FGの銀行株と、ソフトバンクグループが入っています。ただ、大きく下げた銘柄でも、戻りが遅いとは限りません。三菱重工業は2024年8月に28.4%下げましたが、5営業日で元の株価に戻りました。

個別の銘柄がなぜ大きく下げたのか、なぜすぐ戻ったのかは、株価のデータからは分かりません。それぞれの会社の決算や開示を見る必要があります。

38銘柄の一覧:3回の下落率と、戻るまでの営業日数

3回の下落率の合計が小さい順(下げが小さい順)に並べています。上の2つの表の銘柄も含めた全体の一覧です。比べやすいよう、日経平均とTOPIX連動ETF(1306)も入れました。

TOPIX連動ETFは3回とも日経平均より下げが小さくなっています。日経平均は225銘柄の株価をもとにした指数で、株価の高い銘柄の影響が大きく、TOPIXは時価総額(株価×株数)で重みを付けます。計算の仕方が違うため、同じ日でも下げ幅が変わります。

銘柄2020年コロナ2024年8月2025年4月
日経平均−31.3%
回復まで154日
−25.5%
回復まで248日
−18.1%
回復まで23日
TOPIX連動ETF(1306)−25.8%
回復まで165日
−22.8%
回復まで236日
−17.7%
回復まで35日
ニチレイ(2871)−5.4%
回復まで4日
+2.8%
下げず
−1.3%
回復まで1日
中外製薬(4519)+12.0%
下げず
−6.5%
回復まで6日
−9.9%
回復まで9日
明治HD(2269)−6.4%
回復まで5日
−1.9%
回復まで2日
−3.6%
回復まで3日
ソフトバンク(9434)−0.3%
回復まで32日
−12.5%
回復まで126日
−8.5%
回復まで8日
KDDI(9433)−11.9%
回復まで5日
−5.6%
回復まで2日
−4.2%
回復まで3日
キリンHD(2503)−9.5%
回復せず
−10.3%
回復まで12日
−3.3%
回復まで3日
味の素(2802)−4.1%
回復まで3日
−8.5%
回復まで64日
−13.0%
回復まで21日
花王(4452)−8.9%
回復まで5日
−10.5%
回復まで22日
−7.1%
回復まで34日
JR東日本(9020)−17.1%
回復せず
−9.9%
回復まで10日
−3.6%
回復まで3日
NTT(9432)−15.1%
回復まで220日
−9.1%
回復まで198日
−6.7%
回復まで9日
アステラス製薬(4503)−20.7%
回復まで46日
−1.5%
回復まで2日
−13.0%
回復まで77日
オリエンタルランド(4661)−9.7%
回復まで43日
−21.5%
回復せず
−6.6%
回復まで3日
第一三共(4568)−15.5%
回復まで5日
−18.8%
回復まで17日
−9.4%
回復まで29日
JT(2914)−20.9%
回復まで540日
−22.2%
回復まで179日
−7.2%
回復まで3日
セブン&アイHD(3382)−16.8%
回復まで221日
−17.1%
回復まで9日
−16.7%
回復まで18日
武田薬品工業(4502)−34.2%
回復せず
−9.5%
回復まで8日
−7.7%
回復まで92日
塩野義製薬(4507)−36.5%
回復まで62日
−12.6%
回復まで12日
−3.3%
回復まで8日
関西電力(9503)−19.5%
回復まで244日
−20.0%
回復まで49日
−16.4%
回復まで75日
任天堂(7974)−13.4%
回復まで12日
−27.4%
回復まで82日
−18.9%
回復まで14日
三菱商事(8058)−21.6%
回復まで221日
−27.6%
回復まで263日
−16.2%
回復まで22日
伊藤忠商事(8001)−22.4%
回復まで100日
−27.4%
回復まで248日
−15.9%
回復まで15日
ファーストリテイリング(9983)−37.4%
回復まで52日
−19.3%
回復まで13日
−9.8%
回復まで3日
キーエンス(6861)−20.8%
回復まで32日
−30.8%
回復まで424日
−17.7%
回復まで17日
信越化学工業(4063)−28.0%
回復まで45日
−21.9%
回復まで393日
−20.7%
回復まで18日
トヨタ自動車(7203)−17.8%
回復まで178日
−32.0%
回復まで332日
−21.5%
回復まで90日
ホンダ(7267)−26.0%
回復まで161日
−27.4%
回復まで497日
−19.3%
回復まで23日
ソニーグループ(6758)−25.8%
回復まで77日
−26.6%
回復まで82日
−21.9%
回復まで35日
三井物産(8031)−24.2%
回復まで198日
−35.3%
回復まで276日
−17.4%
回復まで29日
リクルートHD(6098)−40.2%
回復まで118日
−25.0%
回復まで43日
−19.5%
回復まで18日
みずほFG(8411)−26.3%
回復まで242日
−29.6%
回復まで67日
−32.8%
回復まで73日
東京海上HD(8766)−26.4%
回復まで369日
−37.5%
回復まで249日
−25.1%
回復まで35日
三井住友FG(8316)−35.6%
回復まで235日
−26.2%
回復まで75日
−28.5%
回復まで88日
三菱重工業(7011)−41.1%
回復まで506日
−28.4%
回復まで5日
−22.9%
回復まで13日
三菱UFJ FG(8306)−34.2%
回復まで235日
−30.5%
回復まで68日
−30.7%
回復まで74日
東京エレクトロン(8035)−34.4%
回復まで63日
−42.0%
回復まで346日
−24.7%
回復まで22日
アドバンテスト(6857)−43.9%
回復まで69日
−22.3%
回復まで35日
−35.3%
回復まで41日
日立製作所(6501)−44.1%
回復まで214日
−28.7%
回復まで33日
−29.0%
回復まで19日
ソフトバンクグループ(9984)−44.8%
回復まで47日
−46.3%
回復まで236日
−30.1%
回復まで47日

この比較で分からないこと:次の急落も同じとは限らない

3回の急落は、前後に起きた出来事がそれぞれ違います。次の急落で、同じ銘柄が同じように動くとは限りません。たとえば医薬品は、2024年と2025年は中央値で見て下げが小さめでした。一方、コロナ・ショックでは武田薬品工業と塩野義製薬が30%以上下げています。

また、この計算には配当を含めていません。配当利回りの高い銘柄は、受け取った配当まで含めると、その分だけ早く元の金額に届くため、戻るまでの期間が表より短くなる場合があります。個別の銘柄がなぜ下げにくかったか、なぜ戻りが遅かったかは、株価のデータからは分からないため、この記事では扱っていません。この記事は過去の値動きの記録で、どの銘柄を買うべきかを示すものではありません。

同じ3回の急落で、日経平均のPER・PBR・配当利回りがどう動いたかは指標を比べた記事にまとめています。同じ3回の急落で、一括と毎月の積立ではどちらが多く残ったかは、買い方を比べた記事で計算しています。

出典と計算の前提

株価:Yahoo!ファイナンスの時系列データの「調整後終値」(株式分割を反映した値、配当は含まない)。データの取得日は2026年11月6日です。下落率・回復までの日数・業種別の中央値の計算は、すべて当サイトによるものです。

急落前後の出来事:WHO事務局長の会見(2020年3月11日)、日本銀行の公表文(2024年7月31日)、米労働統計局の雇用統計(2024年8月2日)、ホワイトハウスのファクトシート(2025年4月2日)、大統領令(2025年4月9日)。