オルカン、FANG+、ゴールド、現金など、持っている資産の評価額と目標の比率を入れると、新しく入れるお金をどの資産にいくら入れれば目標に近づくか(売らない方式)と、売り買いして目標どおりにするときの売買額と税金の概算(売る方式)を計算します。目標の比率そのものは入力する人が決めるもので、このツールはどの比率がよいかは判断しません。
3. 結果
| 資産 | 今の比率 | 目標 | 調整後 | 目標との差 |
|---|
| 資産 | 今の評価額 | 追加投資 | 調整後の評価額 |
|---|
金額は円、1円未満は合計が合うように端数を配分しています(端数の大きい順に1円ずつ)。「目標との差」のptは比率の差(パーセントポイント)で、+は目標より多い、−は少ないことを表します。
今・目標・調整後の比率
売らない方式の配分:足りない額が大きい資産から、足りない額がそろうまで入れる
方式①は、目標より少ない資産にだけお金を入れ、目標より多い資産には入れません。配分は次の順で決めています。
- 入れた後の合計(今の評価額の合計+新しく入れるお金)に目標の比率を掛けて、各資産の「目標の評価額」を出す。
- 目標の評価額から今の評価額を引いた額がプラスの資産だけを「足りない資産」とし、その額を「足りない額」とする。
- 足りない額の合計が新しく入れるお金以下なら(実際には等しくなります)、足りない額をそのまま入れて、全部が目標どおりになる。
- 足りない額の合計のほうが大きいときは、足りない額が一番大きい資産から入れ始め、2番目の資産と足りない額が同じになったら2つに同時に入れ、3番目と並んだら3つに……と、お金がなくなるまで続ける。
4.を式にすると、入れ終わった後に残る足りない額を s として、Σ max(0, 足りない額i − s) = 新しく入れるお金 となる s を求め、各資産に max(0, 足りない額i − s) を入れます。入れた後の合計は決まっているので、円で足りない額をそろえることは、比率で見た「目標から何ポイント足りないか」をそろえることと同じです。円未満の端数は、合計が新しく入れるお金と一致するように、端数の大きい資産から1円ずつ足しています。
新しいお金の分け方には、ほかに「目標の比率どおりに分ける」「足りない額に比例して分ける」といったやり方もあり、どれが正しいというものではありません。このツールの方式は、目標から一番遠い資産のずれを先に縮めるやり方です。目標より多い資産は、売らない限り比率が下がるだけなので、方式①では目標との差が残ることがあります。その場合は、売らずに全部を目標どおりにするのに必要な新しいお金の合計も表示します(目標の比率に対して一番多すぎる資産が、ちょうど目標の比率になる合計額から逆算しています)。
売る方式の売買額と、課税口座の税金20.315%の計算
| 計算する値 | 式 |
|---|---|
| 調整後の評価額 | (今の評価額の合計+新しく入れるお金)×目標の比率。円未満は合計が合うように配分 |
| 売買額 | 調整後の評価額−今の評価額(プラスは買う、マイナスは売る) |
| 売る分の取得額 | 取得額×売る額÷今の評価額(持っている分の一部を、平均の取得単価で売る想定)。取得額が空欄なら評価額と同じとみなす(現金など) |
| 売却益 | 売る額−売る分の取得額 |
| 税金(概算) | 課税口座の行だけ、売却益×20.315%(1円未満切り捨て)。売却益がマイナスなら0円。NISAの行は0円 |
20.315%は、国税庁タックスアンサーNo.1463にある上場株式等の譲渡益の税率「20%(所得税15%、住民税5%)」に、所得税額の2.1%の復興特別所得税(15%×2.1%=0.315%)を加えた値です。NISA口座で投資した商品から得られる利益が非課税になることは、金融庁のNISA特設ウェブサイトで確認しました。実際の税額は、所得税・復興特別所得税・住民税をそれぞれ計算して端数を処理するため、このツールの数字と数円ずれることがあります。
入力例1:600万円の資産に50万円を足しても、オルカンにしか入らない
ツールを開いたときの初期値がこの例です。オルカン300万円(NISA、目標60%)、FANG+150万円(課税、目標15%)、ゴールド30万円(課税、目標10%)、現金120万円(目標15%)の合計600万円に、50万円を足します。今の比率はオルカン50%・FANG+25%・ゴールド5%・現金20%です。銘柄名と比率は計算の例として置いたもので、この組み合わせを勧めるものではありません。
足した後の合計は650万円なので、目標の評価額はオルカン390万円・FANG+97.5万円・ゴールド65万円・現金97.5万円です。足りないのはオルカン(90万円)とゴールド(35万円)の2つで、合計125万円に対して入れるお金は50万円しかありません。オルカンの足りない額をゴールドと同じ35万円まで減らすには55万円が要るため、50万円はすべてオルカンに入り、ゴールドには入りません。
| 資産 | 今の比率 | 目標 | 追加投資 | 調整後の比率 |
|---|---|---|---|---|
| オルカン | 50.0% | 60% | 500,000円 | 53.8% |
| FANG+ | 25.0% | 15% | 0円 | 23.1% |
| ゴールド | 5.0% | 10% | 0円 | 4.6% |
| 現金 | 20.0% | 15% | 0円 | 18.5% |
目標から一番離れた資産のずれは10.00ポイント(オルカンの不足とFANG+の超過)から8.08ポイント(FANG+の超過)に縮まります。ゴールドは何も入れないので比率が5.0%から4.6%に下がります。FANG+が目標15%になるのは合計が1,000万円になったときなので、売らずに全部を目標どおりにするには新しいお金が合計400万円必要です。
新しく入れるお金を100万円・200万円・400万円にしたら
| 新しく入れるお金 | オルカンへ | ゴールドへ | 現金へ | 一番大きいずれ |
|---|---|---|---|---|
| 50万円 | 50万円 | 0円 | 0円 | 8.08pt(FANG+) |
| 100万円 | 90万円 | 10万円 | 0円 | 6.43pt(FANG+) |
| 200万円 | 165万円 | 35万円 | 0円 | 3.75pt(FANG+) |
| 400万円 | 300万円 | 70万円 | 30万円 | 0(全部が目標どおり) |
100万円の場合、足した後の合計は700万円で、足りない額はオルカン120万円・ゴールド40万円です。オルカンに80万円入れると足りない額が両方40万円にそろい、残りの20万円を2つに10万円ずつ入れるので、オルカン90万円・ゴールド10万円になります(入れた後もどちらも30万円足りない)。オルカンをNISAで買う場合は、その分だけ今年のNISAの年間枠を使います。枠がいくら残っているかは新NISAの枠の残り計算ツールで確かめられます。
入力例2:同じ資産を売買でそろえると、FANG+の売却益に約4.3万円の税金
入力例1と同じ資産で方式②を選び、「税金を概算する」にチェックを入れた場合です。FANG+の取得額は90万円、ゴールドは25万円、現金は空欄(売却益なし)とします。
| 資産 | 売買額 | 売る分の取得額 | 売却益 | 税金(概算) |
|---|---|---|---|---|
| オルカン(NISA) | 900,000円買う | — | — | — |
| FANG+(課税) | 525,000円売る | 315,000円 | 210,000円 | 42,661円 |
| ゴールド(課税) | 350,000円買う | — | — | — |
| 現金 | 225,000円減らす | 225,000円 | 0円 | 0円 |
FANG+は150万円のうち52.5万円(35%)を売るので、売る分の取得額は90万円×35%=31.5万円、売却益は21万円、税金は21万円×20.315%=42,661円(1円未満切り捨て)です。同じFANG+をNISAで持っていれば税金は0円になります。税金の4.3万円は売ったお金から差し引かれるので、実際には現金かどこかの資産がその分だけ目標より少なくなります。ツールはこの差し引き後の再調整までは計算しません。
このツールが計算に入れていないこと
- 損益通算:税金は資産ごとに計算し、ある資産の損失を別の資産の売却益と相殺していません。同じ年に課税口座で損失が出た取引があれば、実際の税金は少なくなることがあります。
- 手数料と受渡のタイミング:売買手数料、投資信託の信託財産留保額、売ってから代金を受け取るまでの日数は入れていません。投資信託は注文した時点では約定する基準価額が分からないため、売買額は目安です。
- 取得額の正確な計算:売る分の取得額は「取得額×売る割合」で按分した近似です。証券会社が計算する取得価額と一致するとは限らないので、売る前に証券会社の画面の数字を確認してください。
- NISAの枠:NISAの行は税金を0円にしているだけで、年間投資枠や生涯の枠に収まるかは見ていません。NISAで売った分はその年の年間投資枠には戻りません。2つの枠のしくみはつみたて投資枠と成長投資枠の違いにまとめています。
- 将来の値動き:今の評価額で一度だけ比率を合わせる計算です。積み立てを続けたときにいくらになるかは、月3万円の積立シミュレーションのような試算で見てください。
出典(確認日:2026年10月29日)
- 国税庁 タックスアンサー No.1463「株式等を譲渡したときの課税(申告分離課税)」:上場株式等に係る譲渡所得等の税率「20%(所得税15%、住民税5%)」、復興特別所得税は基準所得税額の2.1% https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1463.htm
- 金融庁 NISA特設ウェブサイト「NISAとは?」:「NISA口座で投資した金融商品から得られる利益は非課税になります」 https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/index.html

