ETFと投資信託の違いは?NISAと課税口座でS&P500の差を計算

ETFと投資信託の違いは?同じS&P500で比べると

同じS&P500に投資するなら、ETFと投資信託のどちらが得かは、持つ口座で答えが変わります。NISAなら税金の差はほぼありません。差が出るのは、手数料(投資信託と米国ETFで年0.05%ほど)と、分配金を買い直すときにNISAの枠を使うかどうかです。課税口座では、確定申告で外国の税金を取り戻すかどうかと、持つ年数で差の向きが入れ替わります。

そもそもETFも投資信託も、たくさんの株をまとめて買える「詰め合わせ」の商品です。ETFは株と同じように取引所で、値段を見ながら売買します。投資信託は1日1回決まる値段(基準価額)で、100円から積み立てられます。

同じS&P500の3本を並べると

比べるのは、米国の代表的な指数S&P500に連動する次の3本です。特定の商品をすすめるためではなく、違いを見るための代表例です。

項目投資信託(eMAXIS Slim)国内ETF(1655)米国ETF(IVV)
どこで買う証券会社・銀行(1日1回の値段)東京証券取引所(取引時間中)米国の取引所(日本の夜間など)
年間の費用信託報酬0.0814%以内信託報酬0.066%程度+投資先ETFの費用(IVVとみなすと合計0.096%程度、ほかに上場関連費用など)経費率0.03%
円とドルの両替不要不要必要(費用は証券会社による)
分配金設定以来0円(分配を抑える方針)年2回(直近12か月で約0.85%、当サイトの計算)年4回(直近1年で1.10%)
最低いくらから100円から10口から(ファクトシートから計算した目安で約8,700円)1株から(約739ドル、1ドル150円なら約11万円)

各社の公表資料による(2026年11月8日確認)。信託報酬は税込、米国ETFの経費率は米国の表示。1655の数字はファクトシート(運用実績は9月30日、その他のデータは10月14日時点)から計算。

IVVの分配利回りは9月30日、1株の基準価額は11月6日時点。ETFの売買手数料は証券会社によって違う。

投資信託(eMAXIS Slim 米国株式(S&P500))

買い方:証券会社や銀行で、1日1回決まる値段で買います。注文した時点では、いくらで買えるか分かりません。

必要額:100円からで、毎月の自動積立もできます。

費用:信託報酬は年0.0814%以内です。

分配金:原則として分配を抑える方針で、設定以来0円です。配当はファンドの中にとどまって運用されます。

NISA:つみたて投資枠と成長投資枠の両方で買えます。

国内ETF(iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF・1655)

買い方:東京証券取引所で、日本の取引時間中に円で値段を見ながら売買します。

必要額:10口単位です。ファクトシートの純資産総額と口数から計算した1口の目安は約870円で、10口なら約8,700円です。

費用:信託報酬は年0.066%程度です。ただし1655は、資産の99.6%を米国のETFに投資しています。ファクトシート上の名称は「ISHARES CORE S&P ETF TRUST」で、当サイトはこれをIVVとみなしました。

その場合、IVVの経費率0.03%も間接的にかかり、合わせて年0.096%程度です。このほか、上場に関わる費用などが年0.04125%を上限にかかります。

分配金:年2回で、直近12か月の分配金は1口7.40円(上の目安に対して約0.85%)でした。IVVの1.10%より低いのは、IVVから受け取る分配金から米国の税金やファンドの費用が差し引かれるためと考えられます。

NISA:成長投資枠で買えますが、つみたて投資枠の対象には入っていません。

米国ETF(iシェアーズ・コア S&P 500 ETF・IVV)

買い方:米国の取引所で、ドルで売買します。日本では夜間の取引になります。

必要額:1株単位で、1株は約739ドルです。

費用:経費率は年0.03%で、表の3本の信託報酬・経費率の中ではいちばん低い水準です。ただし円をドルに替える費用がかかります。

分配金:年4回、ドルで受け取ります。

NISA:成長投資枠で買え、つみたて投資枠の対象一覧にも入っています。

3本とも米国の株に投資しているので、為替の動きで円での価値が変わる点は同じです。違いは、費用の水準、分配金の出し方、買い方の3つです。

手数料の差は100万円あたり年数百円

保有額投資信託(0.0814%)国内ETF(0.096%程度)米国ETF(0.03%)
100万円年814円年960円年300円
1,000万円年8,140円年9,600円年3,000円

当サイトの計算。保有額×費用の率。国内ETFは投資先ETFをIVVとみなし、その経費率を含めた率で、上場関連費用など(上限年0.04125%)は含まない。売買・両替の費用は含まない。

投資信託と米国ETFの差は、100万円あたり年514円、1,000万円で年5,140円です。

ただ米国ETFは、両替のたびに費用がかかることがあります。仮に両替の費用が1ドルあたり0.25円(1ドル150円なら約0.17%)とします。100万円を一度両替するだけで約1,700円で、毎年の費用の差(514円)の約3年分です。

売って円に戻すときの両替も含めると、往復で約6.5年分になります。少なくとも数年以上持たないと、費用の低さが両替の費用で打ち消されるということです。米国株の購入コストは米国株の購入コスト比較で計算できます。

NISAなら:税金の差はほぼなし。差は「枠」と積立のしやすさ

NISAでは、分配金に日本の税金がかかりません。一方、米国で引かれる10%の税金は、どの商品でもかかります。

米国ETFの分配金からは、米国で10%が引かれます。NISAでは確定申告ができないため、この10%は取り戻せません。投資信託も、ファンドが受け取る配当から米国で通常10%が引かれていると、運用会社は説明しています。NISAでは、米国の税金は3本とも同じようにかかり、税金の差はほぼないと考えられます。

代わりに出てくるのが、NISAの「枠」の差です。ETFの分配金は現金で入ってきます。それをもう一度ETFに投資すると、NISAの成長投資枠(1年240万円)を使います。1,000万円分の米国ETFなら、米国の税金を引いた約9.9万円を毎年買い直すたびに、その分の枠が減ります。

投資信託なら、配当はファンドの中で運用され続けるので、NISAの枠は使いません。

生涯枠の1,800万円を使い切った後は、この差がもっとはっきりします。ほかの商品を売って翌年に枠を戻さない限り、ETFの分配金はNISAでは買い直せません。その場合、分配金は税金のかかる口座で運用することになります。枠の仕組みは新NISAの枠復活はいつ・いくら?で詳しく整理しています。

つみたて投資枠で買えるETFは11本だけ

もう一つの違いが、つみたて投資枠です。対象商品の一覧では、ETFは全部で11本しかありません。S&P500に連動するのは、IVVと「上場インデックスファンド米国株式(S&P500)」の2本です。国内ETFの1655は入っていません。

S&P500の投資信託の多くは、つみたて投資枠の対象です。つみたて投資枠で毎月積み立てたいなら、選べる幅は投資信託のほうがずっと広いということです。一覧に入っているETFでも、積立ができるかは証券会社ごとに違います。

課税口座なら:確定申告と年数で差の向きが変わる

課税口座(特定口座など)では、話が変わります。ETFの分配金には、受け取るたびに日本の税金(20.315%)がかかります。米国ETFでは、米国で10%が引かれた残りに日本の税金がかかります。

ここで三つの仕組みが効いてきます。

米国ETFは、確定申告をすれば「外国税額控除」で、米国で引かれた10%を一定の範囲で取り戻せます。国内ETFの1655は、分配金を出すときに外国の税金の分を自動で調整する「二重課税調整」の対象です。分配金を出さない投資信託は、日本の税金を売るときまで先送りできます。ただし、ファンドの中で引かれた米国の10%は取り戻せません。

どの効果が大きいか、1,000万円を一度に投資した場合で試算しました。

商品と前提10年20年30年
投資信託(分配なし)約1,617万円約2,713万円約4,658万円
米国ETF・確定申告しない約1,619万円約2,702万円約4,597万円
米国ETF・申告で10%が全額戻る場合約1,633万円約2,749万円約4,720万円
国内ETF(1655)約1,610〜1,624万円約2,669〜2,717万円約4,513〜4,633万円

当サイトの試算。最後に全部売り、利益に20.315%の税金を払った後の手取り。値上がり年5%とは別に、配当が年1.10%(IVVの直近1年)出るとし、3本とも同じ率で計算した。分配金は税引き後すぐ再投資し、売買・両替の費用は含まない。

費用は投資信託0.0814%、米国ETF0.03%。国内ETFの費用は投資先ETFをIVVとみなして含めた0.096%(上場関連費用などは含まない)。高い方は二重課税調整で全額調整される場合、低い方は調整されない場合。

二重課税調整の計算方法は確認できていない。将来の値動きを示すものではない。

確定申告をしない米国ETFは、20年・30年になると投資信託を下回ります。投資信託は、分配金にかかるはずの日本の税金を先送りし、その分も運用し続けられるからです。30年で約61万円の差です。この差は値上がり率で大きく変わり、年3%なら約19万円、年7%なら約137万円になる計算です。

一方、米国の10%が確定申告で全額戻る場合は、米国ETFが投資信託を上回る計算になりました。費用がいちばん低いうえに、米国の税金も戻ってくるからです。

ただし、これは上限の場合です。外国税額控除で控除できる額には上限があり、その年の所得や税額によっては一部しか戻りません。配当を確定申告すると、健康保険料が増えたり、配偶者控除や扶養控除の対象から外れたりする場合もあります。

国内ETFの1655は、投資先ETFの費用を合わせると年0.096%程度と、3本の中でいちばん高くなります。そのため、二重課税調整が全額効いた場合でも、30年では投資信託とほぼ同じか、やや下回る計算です。調整の実際の計算方法や値上がり率しだいで、差の向きは変わりえます。上場関連費用が上限の年0.04125%までかかると、30年の手取りは約53万円減る計算です(約4,633万円→約4,580万円)。

なお日本取引所グループは、分配金の支払いの有無やNISA口座かどうかで、調整の対象外になる場合があるとしています。課税口座で受け取る分配金が調整されない具体的な場合は、確認できていません。表の低い方の数字は、参考として載せています。

つまり課税口座では、「外国の税金がどれだけ戻るか」と「何年持つか」で、差の向きが変わります。

注意点:ETFの償還・上場廃止と、3本共通の為替

ETFは、運用を続けるのが難しいと運用会社が判断すると、繰り上げて償還される可能性があります。資産の規模が小さくなった場合などです。取引所の上場廃止の基準に当てはまると、上場廃止になる可能性もあります。

どれも米国の株に投資しているので、ドルと円の為替の動きで、円での価値が上下します。米国ETFは、それに加えて両替の費用がかかります。

使い方で分けると、どこで差が出る?

使い方差が出るところ差の向き(条件つき)
NISAで毎月積み立てるつみたて投資枠の対象か、100円から自動か投資信託のほうが選べる幅が広い
NISAの生涯枠を使い切った後も持つ分配金の買い直しに枠が要るか分配のない投資信託は枠を使わない
課税口座で、確定申告をしない日本の税金を先送りできるか20年以上なら分配のない投資信託が上回る試算
課税口座で、確定申告で外国の税金が戻る費用の低さ、外国の税金が戻るか全額戻るなら米国ETFが上回る試算
分配金を現金で受け取りたい定期的に現金が入るかETFは定期的に分配金が出る
取引時間中に値段を見て売買したい指値で売買できるかETFは取引時間中に売買できる

当サイトの整理。試算は上の前提によるもので、商品ごとの条件や、証券会社の手数料・サービスによって変わる。

同じ指数に連動している限り、値動きそのものに大きな差はありません。

差が出るのは、分配金の受け取り方と、どの口座で、どれだけの手間をかけて持つかです。S&P500と全世界株式(オルカン)の違いはオルカンとS&P500どっちがいい?で比べています。米国株の配当の二重課税は米国株の配当の二重課税で詳しく見ています。

この記事は商品の仕組みの違いを整理したもので、特定の商品の売買をすすめるものではありません。数字は2026年11月8日時点で、変わる可能性があります。

出典と計算の前提

確認日は2026年11月8日。eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)の信託報酬(年率0.0814%以内)、決算(年1回)、100円からの購入。NISAの対象も同じ資料:マネックス証券のファンド詳細。原則として分配を抑える方針、設定来の分配金0円、組入銘柄の配当に米国で通常10%が源泉徴収されること:三菱UFJアセットマネジメント FAQ。

1655の信託報酬(0.066%程度)と売買単位(10口)。決算(年2回)と成長投資枠の対象も:日本取引所グループの銘柄資料、ブラックロック・ジャパンの資料。資産の99.6%を米国のETFに投資していること(ファクトシート上の名称はISHARES CORE S&P ETF TRUST)。

純資産総額と発行済口数、直近12か月の分配金、上場関連費用など(上限年0.04125%):1655のファクトシート。このETFをIVVとみなしたのは当サイトの判断。1655がつみたて投資枠の対象に入っていないことは、下の金融庁の一覧による。

IVVの経費率(0.03%)と直近12か月の分配利回り(1.10%、9月30日時点)。四半期ごとの分配と基準価額(738.70ドル、11月6日)も同じ資料:iShares(ブラックロック)。

米国株の配当への課税(米国10%、残りに日本20.315%)と外国税額控除。NISAでは外国税額控除を受けられないことも同じ資料。ただし米国株についての説明で、ETFも同じ扱いかはこのページでは確認できていない:マネックス証券「米国株の税金」。

控除できる額の上限、確定申告で健康保険料や扶養控除に影響する場合:水戸証券「外国税額控除」(上場外国株式についての資料、2023年7月作成)。国内ETF・投資信託の分配金の二重課税調整と、NISAでは調整の対象外であること:日本取引所グループ。

つみたて投資枠の対象ETF(11本):金融庁「つみたて投資枠対象商品届出一覧」(10月23日)。NISAの成長投資枠と生涯枠:金融庁「NISAの抜本的拡充・恒久化のイメージ」。ETFの繰上償還・上場廃止・為替のリスク:楽天証券「海外ETFのリスク」。

当サイトの計算(費用と分配金):費用=保有額×率。分配金=1,000万円×1.10%=11万円、米国の税金を引くと9.9万円。

当サイトの計算(課税口座の試算):毎年「保有額×1.10%の配当→保有額が5%値上がり→費用を差し引き→配当を再投資」を繰り返した。投資信託は配当×0.9をそのまま再投資。米国ETF(申告なし)と国内ETF(調整なし)は、配当×0.9×(1−0.20315)を再投資。

米国ETF(全額戻る)と国内ETF(全額調整)は、配当×(1−0.20315)を再投資。いずれも再投資額を取得価額に加えた。最後に(評価額−取得価額)×20.315%を差し引いた。

値上がり率3%・7%の場合も同じ手順。1655(全額調整)に上場関連費用を上限の年0.04125%まで足すと、費用は年0.13725%で、30年は約4,580万円。

当サイトの計算(そのほか):両替の例(0.25円は仮の数字)は、100万円÷150円×0.25円≒1,667円。1,667円÷514円≒3.2年、往復で約6.5年。1655の基準価額は純資産総額1,919億7,876万円÷発行済口数2億2,076万1,700口≒869.6円、10口で約8,700円。分配利回り=7.40円÷869.6円≒0.85%。